公益社団法人日本ボート協会

Japan Rowing Association

インフォメーションINFORMATION

公認指導者制度改定に伴う今後の指導者養成事業

2005年04月05日
普及委員会
普及委員長: 渡邊 孝憲
指導者養成担当: 相良 彰敏

ボート競技の普及・振興に欠かせぬ指導者養成を、(財)日本体育協会(以降、日体協と称す)との共催による、 公認スポーツ指導者制度に則とり進めてきました。 少子高齢化の進行や顕著な企業間格差が生じる国内経済状況など、スポーツを取り巻く環境変化に順応し、 且つ、時代のNeedsに適応した知識・技能を有する指導者養成を目的に、 日体協は本平成17年度から新たな制度を導入しました。制度改定に的確な対応を図るべく、 改定の骨子ならびに、当.日本ボート協会が立案した対応策案をHP上に掲載し、 広く全国漕友の皆様からのご意見を聴取し検討を重ねて参りましたが、下記のとおり最終決定致しました。 この間、多くの貴重なご意見を頂戴したことに対し、心から感謝申し上げますとともに、 新たな制度に則とる指導者養成事業に対し、従前にも増してのご協力を賜りますようお願い申し上げます。

その1: 養成を図る、指導者の分類

新制度に於ける公認スポーツ指導者は下記の5つに分類されますが、その資格内容と役割から(注-1)、 従前と同様に(2)の[競技別指導者資格]に焦点を合わせ、養成を図ります。

  1. スポーツ指導者基礎資格
  2. 競技別指導者資格
  3. フィットネス系資格
  4. メディカルコンディショニング資格
  5. マネジメント資格
注-1:
競技別指導者資格とは、競技種目別の専門的な知識と技能の指導能力を有し、 一貫指導システムのもとで、活動拠点や指導対象に応じた指導にあたる。
その2: 養成を図る、競技別指導者資格の資格種類と役割

競技別指導者資格は下記の6つに分類されますが、その役割と具備すべき能力を現状の我が国ボート競技界の指導現場Needsと照らし合わせた結果、 当面は[コーチ]資格指導者( 注-2)の養成を優先して図ります。

[コーチ]資格以外の指導者資格、殊に[コーチ]の1ランク上の知識と技能の具備を要求される[上級コーチ]資格や、 地域スポーツクラブ等に於いて、ボート競技に初めて出会う子供達や初心者を対象に指導に当たる[指導員]資格については、 競技力の向上及びボート競技普及の観点からも極めて重要との認識に立ち、両資格種類の今後の取り組みのありかたについては、 本平成17年度を目途に継続して検討を進めて参ります。

[競技別指導者の資格種類]
  1. 指導員
  2. 上級指導員
  3. コーチ
  4. 上級コーチ
  5. 教師
  6. 上級講師
注-2:
[コーチ]資格とは、地域に於いて競技者育成のための指導にあたる。 各競技別のトレーニング拠点に於いて、有望な競技者の育成にあたる。
その3: 有資格者の新制度資格への移行について。

従来行われてきた競技力向上を主眼に置いた[公認コーチA・B・C級]及び、 地域に根差したボート競技の普及に主眼を置いた[公認スポーツ指導員A・B・C級]併せて6資格種類が4資格種類に集約される。 現.有資格者の移行先は日体協の基本案に則とり、下記の通りとする。

〈現行資格種類〉 〈新.資格種類〉
公認A・B級スポーツ指導員 公認上級スポーツ指導員
〃 C級スポーツ指導員 〃 スポーツ指導員
〃 A・B級コーチ〃 C級コーチ 〃 上級コーチ
〃 C級コーチ 〃 コーチ
その4:資格更新に必要な義務研修の創設。

公認指導者資格の有効期限は4年間と定められている。従来、登録を更新するには有効期間内に、 日体協(地方協会含む)または中央競技団体が開催する研修会を最低1回受講することが義務付けられているが、 日本ボート協会は当該研修会を開催してこなかった。今般の公認スポーツ指導者制度改定を契機に、 有資格者の質的向上と絶えざる意識改革を目的に、資格更新に必要な義務研修を新たに制度化する。 概要は下記のとおり。

公認スポーツ指導者資格保有者は、4年間の有効期限内に日体協若しくは地方体協が開催する義務研修会を最低1回は受講しなければならない。 またこれとは別に、当.日本協会が義務研修と定め開催する、または、当.日本協会が認め、地方ボート協会若しくは登録競技団体が開催する、 コーチカンファランス及び講習会等を、最低1回は受講若しくは発表者・講師として参画しなければならない。
但し猶予期間を必要とすることから、平成20年4月1日以降に資格更新を迎える者から適用されることとする。 それ以前に資格更新を迎え、更新を希望する者については、従来どおり日体協もしくは地方体協が開催する義務研修の受講証明をもって、 更新されることとする。
尚、日本ボート協会が義務研修と定める、若しくは認めるコーチカンファランスならびに講習会等の開催については、 本.平成17年度からの実施を図る。

公認指導者養成に関するお問い合わせは、日本ボート協会普及担当まで連絡フォームもしくはFaxでお寄せ下さい。

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