インフォメーションINFORMATION
A.新公認指導者養成制度の概要
2004年05月19日
普及委員会
普及委員会
1.新制度への改訂の背景
- 1) 指導者に求められる資質と能力が多様化してきたこと。
-
- 学校、企業中心の「する」スポーツ→「する」「観る」「支える」という、人々のスポーツとの関わりの多様化。
- 国民の一人ひとりがスポーツに対する多様なニーズや能力に応じて主体的にスポーツ文化を豊かに享受する「生涯スポーツ社会」を実現するために、スポーツ文化を豊かに享受する能力を育成することのできる、資質や能力の高い指導者が求められていること。
- 社会環境の激変(少子高齢化、長期的経済不況、高度情報化、子供たちの体力低下等)に伴う、従来型のスポーツ環境整備の行詰り。
- 2) 現行制度開始から10数年が経ち、その間に顕在化した様々な問題点を解決すること。
-
- 複雑で分かりづらい現行制度を改め、資格の種類・ランク等の整理、統合を図る。
- 講習内容を指導活動現場で直接役立つものに厳選し、集合講習時間数を削減することにより、社会人が受講しやすい制度にする。
- 教本をわかり易い内容にするとともに講師間の連携を図り、講習内容のレベルを統一する。
- 学生コーチが多い実態を鑑み受講資格の年齢制限を低くし、また時間的ゆとりのある学生が資格取得できるようにする。
- 日本ボート協会の目指す「Vision」と、それを実現するための指導者の役割とを明確にして、指導者養成カリキュラムに組み入れる。
2.新制度の概要 (ボート協会に関連する部分のみ)
日体協が考える次の4種類の指導者のうち、日本ボート協会は「競技別3」を育成する。
- 競技別1:
- 初心者、主に子供たちの指導を対象とする指導者。
(平成17年度は実施しない。引き続き実施の是非を検討する。※普及委員会の見解。 ) - 競技別2:
- 主に中高年の指導を対象とする指導者。
(平成17年度は実施しない。引き続き実施の是非を検討する。※普及委員会の見解。 ) - 競技別3:
- 競技力向上を目的とする指導者。
(平成17年度から開始。) - 競技別4:
- ナショナルコーチ。
(現時点で実施予定無し。※「競技別4」を行なわない理由。 )
共通科目 | 専門科目 | 対象年齢 | 受講する 共通科目群 |
主催者 | |||
---|---|---|---|---|---|---|---|
集合 講習 |
通信 講習 |
集合 講習 |
通信 講習 |
||||
競技別1 | なし | 35時間 | 30時間 | 10時間 | 20歳以上 | I | 都道府県体協と 都道府県ボート協会 |
競技別2 | 14時間 | 56時間 | 20時間 | なし | 22歳以上 | I、II | 都道府県体協と 都道府県ボート協会 |
競技別3 | 40時間 | 95時間 | 40時間 | 20時間 | 20歳以上 | I、III | 日本体育協会と 日本ボート協会 |
競技別4 | 56時間 | 119時間 | 20時間 | 未定 | 22歳以上 | I、III、IV | 日本体育協会と 中央競技団体 |
- 「競技別3」の専門科目は、従来の前期・後期の2期制から、通期制に改め、受講者の移動に伴う費用、時間の負担を軽減する。
- 共通科目は4つのカテゴリー(I、II、III、IV)に分けられている。
- 「競技別1」の有資格者が、「競技別3」の資格をとる場合、共通科目のⅠカテゴリーは既に受講しているので、 共通科目のIIIカテゴリーと専門科目を受講すればよい。
参考
共通科目 | 専門科目 | 対象年齢 | 受講する 共通科目群 |
主催者 | |||
---|---|---|---|---|---|---|---|
集合 講習 |
通信 講習 |
集合 講習 |
通信 講習 |
||||
旧C級コーチ | 76時間 | 74時間 | 60時間 | なし | 22歳以上 | 日本体育協会と 日本ボート協会 |
|
旧B級コーチ | 42時間 | 36時間 | 40時間 | なし | 25歳以上 | 日本体育協会と 日本ボート協会 |
但し、専門科目には規定上、C級、B級にそれぞれ290時間、135時間の「その他」実習等が義務付けられているが、 一定の基準を満たす者にはそれを免除する規定があり、ボート協会はその規定を適用し、免除してきた。
尚、ボート選手としての経験が無いにも関わらず、学校クラブの顧問を命じられた、等の指導者のために、 各都道府県ボート協会主催の講習会を別途、実施予定。