緊急事態宣言の発令を受けた日本ボート協会の対応について
緊急事態宣言の期間延長に伴い（当面2020（令和2）年5月31日（日）まで）、 その趣旨に沿って事務局の業務を可能な範囲で在宅勤務に移行いたします。
事務局の開業時間は従来と変わりませんし、各担当者との連絡などについても従来通りメールで行うことができます。
各担当のメール連絡先は次Web参照
https://www.jara.or.jp/info/current/info0409.html
情報管理上、在宅での執務には多少なりとも制約が生じる点も含めて、関係者の皆さまのご理解並びにご協力をお願い申し上げます。
なお、日本ボート協会が主催並びに関与する大会やイベントの開催に関する事項、登録や届け出などに関する事項、並びに強化活動などに関する事項については、 別途各担当委員会から関係先に連絡・案内させていただくほか、協会のホームページを通してお知らせいたします。
2020（令和2）年5月4日（月）、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、政府により「緊急事態宣言」の期間延長が発表され、東京都からは外出自粛や在宅勤務の実施などが改めて要請されました。
これを受けて日本オリンピック委員会は、その業務を担う事務局の運営について原則在宅勤務とする方針を発表し、加盟各競技団体にも自主的な協力の要請がありました。
これらの状況に鑑み、日本ボート協会も、緊急事態宣言の期間中（当面は5月31日（日）まで）、その趣旨に沿って事務局の業務を可能な範囲で在宅勤務に移行いたしました。
2020（令和2）年4月7日（火）、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、政府により「緊急事態宣言」が発令され、東京都からは外出自粛や在宅勤務の実施などが改めて要請されました。
これを受けて日本スポーツ協会並びに日本オリンピック委員会は、その業務を担う事務局の運営について原則在宅勤務とする方針を発表し、加盟各競技団体にも自主的な協力の要請がありました。
これらの状況に鑑み、日本ボート協会も、緊急事態宣言の期間中（当面は5月6日（水）まで）、その趣旨に沿って事務局の業務を可能な範囲で在宅勤務に移行いたしました。